転職の企業選びで離職率を見るときは、数字の大小だけで判断せず、対象者・期間・離職理由・同じ条件の企業との比較を確認することが大切です。離職率が高い企業でも、事業拡大に伴う採用増や契約満了が理由の場合があり、低い企業でも自分に合う職場とは限りません。
離職率は「誰が、いつ、なぜ辞めたか」とセットで見る
離職率とは、一定期間に在籍していた従業員のうち、どれくらいの人が会社を離れたかを示す割合です。一般的な計算方法は、次のようになります。
離職率 = 期間中の離職者数 ÷ 期間の初めの従業員数 × 100
ただし、企業によって分母や対象期間が異なるため、同じ「離職率」という名称でも単純比較できないことがあります。正社員だけを対象にする会社もあれば、契約社員やパートを含める会社もあります。
確認する4つの項目
- 対象者:全従業員か、正社員だけか、特定の職種だけか
- 期間:直近1年間か、複数年の平均か
- 離職の種類:自己都合か、会社都合か、定年・契約満了か
- 計算方法:期首の人数を使うのか、在籍人数の平均を使うのか
求人票や採用ページに数字だけが掲載されている場合は、対象と計算方法が明記されているかを確認しましょう。明記がなければ、他社との厳密な比較には使いにくい情報です。
転職先の離職率を見るときに確認したいポイント
1. 自分が入社する職種や雇用区分の数字か
会社全体の離職率が分かっても、転職する職種の実態と一致するとは限りません。営業職だけ離職率が高い、特定の店舗だけ人の入れ替わりが多いといった可能性があるためです。
可能であれば、次の単位で確認します。
- 応募する職種
- 正社員・契約社員などの雇用区分
- 配属予定の部署や勤務地
- 入社後の研修期間や試用期間を含むか
会社全体の離職率しか分からない場合は、「応募する職種では、過去1年間に何人が入社し、何人が退職したか」を採用担当者に尋ねると、より自分に近い情報を得られます。
2. 直近の数字か、複数年の傾向か
1年分の離職率だけでは、一時的な変化なのか、長期的な傾向なのかを判断できません。直近の数値に加えて、過去数年の推移も確認できると判断しやすくなります。
たとえば、急な事業縮小で一時的に離職者が増えた場合と、毎年同じように高い離職率が続いている場合では、意味が異なります。確認する際は、「直近1年だけの数字か」「過去3年程度で増減しているか」を聞いてみましょう。
3. 自己都合と会社都合を分けているか
離職者数には、本人の希望による退職だけでなく、定年退職、契約期間の終了、会社都合の退職、転籍などが含まれることがあります。これらをすべて一つの数字にまとめている場合、職場環境が原因で辞めた人の割合は分かりません。
特に確認したいのは、次のような区分です。
| 区分 | 確認する内容 |
|---|---|
| 自己都合退職 | 本人の意思で辞めた人数。職場環境や待遇が理由とは限りません |
| 会社都合退職 | 事業縮小や解雇など、会社側の事情による退職が含まれることがあります |
| 定年・契約満了 | 通常の雇用期間の終了による退職かどうか |
| 入社後の早期離職 | 入社後、短期間で辞めた人がどれくらいいるか |
「離職率は何%ですか」と聞くだけでなく、「そのうち自己都合退職は何人ですか」「入社1年以内の退職者はどの程度ですか」と分けて質問することが重要です。
4. 同じ業界・職種・地域の企業と比べる
離職率は、業界や職種、働く地域によっても変わります。店舗勤務、営業、介護、宿泊、ITエンジニアなどでは、勤務時間や採用市場、仕事の特性が異なるため、異なる業界の数字をそのまま比べることはできません。
比較するなら、少なくとも次の条件をそろえます。
- 同じ業界
- 近い職種
- 同じ雇用区分
- 似た企業規模
- 同じ集計期間
比較対象がそろわない場合は、「業界平均より高いか」だけで結論を出さず、離職の理由や入社後の働き方を重視しましょう。
「3年以内離職率」は新卒向けの数字と分けて考える
「3年以内離職率」は、入社後3年以内に退職した人の割合を示す指標です。ただし、新卒入社者を対象にした数字と、中途入社者を対象にした数字では意味が異なります。
新卒の定着状況を示すデータを、中途採用で入社する自分の判断にそのまま当てはめることはできません。中途採用で転職する場合は、次の数字を別に確認しましょう。
- 中途入社者の1年以内・3年以内の定着状況
- 応募する職種の中途入社者数と退職者数
- 中途入社者が前職と違う業務へ配置される割合
- 入社後の研修や引き継ぎの内容
新卒と中途の離職率を分けて開示していない企業もあります。その場合は、数字がないことだけで問題と決めつけず、面接で実態を確認します。
離職率が高いときは、数字の背景を確認する
離職率が高い場合は、すぐに応募をやめるのではなく、数値が高くなった理由を確認します。事業拡大によって従業員数が急増した場合、一定期間だけ人の出入りが多くなることもあります。
一方で、次のような状況が重なっている場合は、慎重に検討したほうがよいでしょう。
- 応募する職種だけ離職率が高い
- 入社後1年以内の退職が多い
- 離職理由について具体的な説明がない
- 求人内容と実際の勤務条件に違いがある
- 同じ求人が短期間に繰り返し掲載されている
- 残業、休日、評価制度について回答があいまい
- 配属先や仕事内容が面接まで分からない
これらは離職率だけで職場環境を断定する材料ではありません。しかし、複数の情報が一致しているなら、応募や入社を決める前に追加確認が必要です。
離職率が低くても、自分に合う企業とは限らない
離職率が低い企業でも、従業員が長く働いている理由が自分に合うとは限りません。たとえば、年功序列の働き方、勤務地の固定、給与の上がり方、業務内容などが、自分の希望と異なる可能性があります。
また、離職率が低い理由が、従業員の満足度だけとは限りません。社内に異動しにくい、転職市場で評価される経験を得にくいなど、別の要因が関係している場合もあります。
離職率は、次の項目と組み合わせて判断しましょう。
- 給与と昇給の仕組み
- 勤務時間、残業、休日
- 仕事内容と評価方法
- 上司やチームの構成
- 研修と入社後のサポート
- 転勤や異動の可能性
- 中途入社者の在籍状況
面接や応募前に聞く離職率の質問例
離職率を確認するときは、数字だけでなく、その背景を具体的に聞くと判断材料が増えます。次のように質問すると、対象を明確にできます。
- 「直近1年間の離職率は、どの雇用区分を対象に集計していますか?」
- 「応募する職種では、過去1年間に何人が入社し、何人が退職しましたか?」
- 「退職者のうち、自己都合退職と契約満了はそれぞれ何人ですか?」
- 「中途入社者が入社後1年以内に退職する割合は分かりますか?」
- 「直近数年で、離職率に大きな変化はありましたか?」
- 「入社後に配属される部署の人数と、平均的な在籍年数を教えてください」
回答の内容だけでなく、質問に対して対象期間や人数を示して説明できるかも確認しましょう。ただし、企業がすべての内訳を開示できるとは限らないため、回答がないことだけで離職率が高いと判断するのは避けます。
転職の企業選びで離職率を判断する手順
- 数字の対象を確認する:全従業員か、正社員か、応募職種かを確認します。
- 期間を確認する:直近1年の数字か、複数年の推移かを見ます。
- 離職理由を分ける:自己都合、会社都合、定年、契約満了などを区別します。
- 同じ条件の企業と比べる:業界、職種、雇用区分、企業規模をそろえます。
- 働き方の情報と照合する:求人票、面接での説明、勤務条件に食い違いがないか確認します。
- 自分の希望と照らし合わせる:離職率が低いかではなく、仕事内容や待遇が自分に合うかで最終判断します。
離職率だけで応募先を決めるのではなく、「自分が入社する職種で、どのような理由の退職が、どの期間に起きているか」を確認するのがポイントです。最初に、求人票や企業の採用情報にある離職率の対象・期間・定義を確認し、不明点を面接で具体的に質問しましょう。







