転職面接で退職時期はどう答える？

転職面接で退職時期を聞かれたら、「いつ退職でき、いつから入社できるか」を具体的に答えるのが基本です。現職に在籍中なら、就業規則や引き継ぎの状況を踏まえ、無理のない退職予定日と入社可能日を伝えます。

まだ退職日が決まっていない場合も、曖昧にせず「内定後に上司へ退職を申し出、〇週間ほどで退職する予定です」のように、現時点での見込みを説明しましょう。

面接で退職時期を答えるときの基本

回答には、次の3点を含めると、採用担当者が入社時期を判断しやすくなります。

• 現在の在籍状況
• 退職できる予定日
• 入社可能日

たとえば、現職に在籍している場合は、次のように答えます。

「現在の会社には在籍中ですが、選考が進んだ場合は速やかに退職の申し出を行う予定です。引き継ぎを含めて、内定をいただいてから1か月半ほどで退職し、その後入社できます」

すでに退職日が決まっているなら、予定ではなく具体的な日付を伝えます。

「退職日は2026年6月30日に決まっているため、7月1日以降に入社できます」

退職時期の答え方は在籍状況で変わる

退職時期の回答は、在職中か、退職日が決まっているか、すでに退職しているかで変わります。自分の状況に合う表現を使いましょう。

退職日や入社可能日が確定していない場合は、断定せず「現時点では」「予定では」と前置きします。入社日を早められない事情がある場合は、理由を簡潔に添えると伝わりやすくなります。

在職中なら「引き継ぎを含めた時期」を答える

在職中の人は、単に「すぐ辞められます」と答えるより、退職の申し出や引き継ぎを考慮した現実的な時期を伝えることが大切です。

回答例は次のとおりです。

「現在は在職中です。内定をいただいた場合は、まず直属の上司に退職の意思を伝えます。担当業務の引き継ぎに約1か月必要と考えているため、内定から1か月半後を目安に入社できます」

ただし、実際には会社の就業規則、担当業務、引き継ぎの進み具合によって退職時期は変わります。まだ退職を申し出ていない段階であれば、確定した日付のように話さないようにしましょう。

退職日が決まっている場合は具体的な日付を伝える

退職日が決まっているなら、「近いうちに退職します」ではなく、退職日と入社可能日を具体的に伝えます。

「退職日は2026年5月31日で確定しています。残っている有給休暇の扱いを確認中ですが、6月1日以降に入社できます」

退職日と入社可能日が異なる場合は、その間に何があるのかも説明します。たとえば、有給休暇の消化、転居、入社手続きなどです。

入社可能日が退職日より後になる場合は、次のように答えられます。

「退職日は5月31日ですが、転居のため、入社可能日は6月10日です」

「いつ退職できますか」と聞かれたときの回答例

面接では、退職時期だけでなく、入社可能日や退職の進み具合を続けて確認されることがあります。質問別の回答例を確認しておきましょう。

まだ退職を申し出ていない場合

「現時点ではまだ退職を申し出ていません。選考が進み、入社の条件を確認できた段階で上司に伝える予定です。引き継ぎを含め、申し出から1か月半ほどで入社できる見込みです」

転職活動をしていることを、現職にまだ伝えていない人もいます。その場合も、退職の申し出を済ませたかのように話す必要はありません。

退職の相談を始めている場合

「すでに上司へ退職の意向を伝えており、現在、引き継ぎの予定を調整しています。現時点では、6月末の退職と7月からの入社を見込んでいます」

できるだけ早く入社したい場合

「退職時期については現職と調整が必要ですが、可能な限り早く引き継ぎを進めます。現時点では、内定から1か月程度での入社を希望しています」

「すぐ入社できます」と断定すると、現職の都合で予定が変わったときに採用企業へ負担をかける可能性があります。早く入社したい場合も、実現できる見込みに沿って答えましょう。

入社時期を遅らせたい事情がある場合

「退職日は7月31日に決まっています。家族の事情で転居の準備が必要なため、入社可能日は8月15日以降です」

事情を詳しく話したくない場合は、必要以上に説明せず、「退職後の手続きと生活準備のため、8月15日以降を希望しています」と伝えても構いません。

退職時期を答えるときに避けたい表現

退職時期の回答では、採用担当者が入社の見込みを判断できない表現を避けます。

• 「いつでも大丈夫です」
• 「たぶんすぐ辞められます」
• 「会社が何とかしてくれると思います」
• 「内定が出たら考えます」
• 退職を申し出ていないのに「退職日は決まっています」と答える

まだ日程が決まっていない場合は、期間で答えると具体性が出ます。「内定後、1か月から1か月半ほど」「6月末ごろ」のように、現時点で考えられる範囲を示しましょう。

退職時期を理由に不利になるのを避けるには

入社可能日が希望より遅くなる場合でも、退職や引き継ぎを無責任に進める必要はありません。面接では、無理に早い日程を約束するより、入社できる時期と調整可能な範囲を正直に伝えるほうが適切です。

たとえば、入社日の前倒しが難しい場合は、次のように答えます。

「現職の引き継ぎがあるため、7月1日より前の入社は難しい状況です。ただし、選考や入社手続きに必要な対応は早めに進められます」

採用企業が早期入社を希望していても、必ず希望日に合わせなければならないとは限りません。自分が確実に守れる日程を示し、前倒しの可否は「調整できる場合は相談したい」と伝える程度にとどめましょう。

面接前に整理しておく3つの項目

退職時期を聞かれて迷わないよう、面接前に次の項目を整理しておきます。

1. 退職の申し出状況：まだ申し出ていないのか、相談中なのか、退職日が確定しているのかを確認する。
2. 最短の退職可能時期：引き継ぎや会社の手続きを考え、現実的な退職時期を考える。
3. 入社可能日：有給休暇の扱い、転居、必要な手続きなどを含め、実際に働き始められる日を決める。

回答を準備するときは、「現職の状況」「退職予定日」「入社可能日」を一文でつなげておくと、面接でも簡潔に説明できます。

転職面接で退職時期を聞かれたら、確定している情報と予定を分け、退職日ではなく入社可能日まで具体的に答えることがポイントです。まずは就業規則や引き継ぎ状況を確認し、無理なく守れる日程を整理してから面接に臨みましょう。